「生活者としての外国人」に対する日本語教育人材に求められる、
「地域日本語教室で日本語を教える際の姿勢」や「多文化共生に関する知識」、多様なニーズに対応するための「臨機応変に対応できる知識と技能」「コロナ禍でも継続的に生活支援、学習支援をするためのICTの知識」を広く学びます。
今年度は、「日本語教育の参照枠」及び「生活Can do」を研修の中で学び、教育実践として活用できるようになることを目指します。
各地域でデジタルツール活用のノウハウを広げていくことのできるような人材育成の研修、地域の課題にアイデアを創出する研修を対面で実施します。（*希望者）
